連結会計用語集

未来原価回避説
資産のサービスポテンシャルについて、未来原価の発生を回避することができるものこそが資産であるとする説。
一般に、資産のサービスポテンシャルは経済的便益であると言われている。すなわち、将来収益獲得能力こそが資産の本質であると解されている。
この考え方のイン(収入)とアウト(支出)を逆にすると、資産の本質は未来原価の回避能力であると捉えることができる。
両者は、一見すると同じ事のように見えるが、例えば、1年間分の広告宣伝費を期中に支払った場合、前者(将来収益獲得能力)においては期末においてポテンシャルが認められ、後者(未来原価回避能力)においてはポテンシャルが認められないといった相違がある。
もともと未来原価回避説は、管理会計論者の中で議論となっており、直接原価計算論者のマープルによって提唱されたものである。
原価を変動費と固定費に分け、変動費は未来原価の回避能力があるが、固定費にはそれがない。そのため、固定費は期間費用として扱うべきで、ポテンシャルが認められるのは変動費のみである。とする説である。
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