『営業活動によるキャッシュ・フロー』の表示方法としては、直接法と間接法の2つがあり、選択適用が認められている。
間接法は、税金等調整前当期純利益に、非資金損益項目、営業活動に係る資産及び負債並びに「投資活動によるキャッシュ・フロー」及び「財務活動によるキャッシュ・フロー」の区分に含まれるキャッシュ・フローに関連して発生した損益項目を加減算して「営業活動によるキャッシュ・フロー」を表示する方法を言う。
なお、非資金損益項目とは、税金等調整前当期純利益の計算には反映されるが、キャッシュ・フローを伴わない項目、例えば減価償却費、持分法による投資損益を言う。また、営業活動に係る資産及び負債には、売掛金や受取手形、買掛金や支払手形が該当する。
「投資活動によるキャッシュ・フロー」及び「財務活動によるキャッシュ・フロー」の区分に含まれるキャッシュ・フローに関連して発生した損益項目としては、有形固定資産売却損益や投資有価証券売却損益等になる。
この方法は、直接法に比べ、資金の流れとの結びつきが読み取り辛いという短所もみられるが、比較的容易に作成できるといった長所もある。
